物件資料の見方

物件資料の見方

　　　　
所在地に関する情報
入居者の性別
学生専用か一般物件か？
物件の種別、構造（建築工法）
部屋数は全部で何室か？
完成年と改築年
契約年数は
間取図・広さ
各費用について
浴室の種類
キッチンに関する情報
洗濯機に関する情報
電話設備に関する情報
冷暖房に関する情報
門限の有無と時刻
電気・ガス・水道に関する情報
建物の玄関がオートロックかどうか
駐輪場・駐車場
管理体制
預かりロッカー
エレベーターの有無
取引態様
所有者と貸主　　

所在地に関する情報　

　不動産業者などを訪問したときに、物件に関する資料を見ることになります。
　業者によって物件資料はまちまちで、必ずしも、必要な情報が掲載されているわけではありません。
　ここでは、資料の見方と内容を解説していきますが、掲載されていない情報については、業者に確認していくことが必要でしょう。　
　まずは、物件の所在地に関する情報です。
　一般の不動産紹介においての「所在地に関する情報」は、公共交通機関の最寄駅からの徒歩での所要時間のみの掲載がふつうです。
　しかし、新入生の住まい探しの場合には、通学時間も必要なのです。
　にもかかわらず、両方がきちんと書かれているケースはそれほど多くないのが実態です。
　特に、通学時間の記載はないことが多いのです。　
　徒歩での所要時間は、たとえ、法律上、正確な表示をしていても、実際には、多少所要時間が長くなりがちです。　
　通学時間が記載されている場合は、何による所要時間かを確認する必要があります。
　同じ通学時間でも、徒歩なのか、自転車なのか、バスなのかなどによって、意味が大きく変わってくるからです。
　自転車での通学時間については、道路距離を併記することとされていますが、そこまできちんと併記されていることは、実際にはめったにありません。　
　物件所在地は、「大学や学校に近ければ近いほどよい」とは言い切れません。
　むしろ、ある程度の距離があったほうがよいという人の方が多いのです。
　というのは、あまりに近すぎると、友達などのたまり場になってしまう可能性が高いからです。

入居者の性別　

　一般の不動産の場合には、入居者の性別が問題になることはほとんどありません。
　ところが、学生の住まいの場合には、男子専用物件、女子専用物件、男女物件の３種類の住まいがあるのです。　
　男子や女子の専用物件の場合には、入居者の性別が限定されるだけでなく、なかには、異性の立ち入りそのものも禁止されているところがあります。　
　安全性を考えて、「女子専用」を選ばれる場合がありますが、女子専用だからといって、安全性を保証するような設備が整っているとは限りません。
　それに、女子専用だとわかると、その筋の人たちにかえって狙われやすいという話もあります。　
　男女物件では、男女が混合で住んでいるわけですが、階ごとに区別していたり、女子は上階、男子は下階に指定していることもあります。

学生専用か一般物件か？　

　学生の住まいには、学生専用物件と一般社会人も入居している一般物件の２種類があります。　
　学生専用物件は、文字通り、学生のみが入居可能な物件です。　
　一般物件の場合には、生活習慣の違う社会人と学生が同じところに住むため、騒音をめぐってトラブルが発生することがあるので、学生専用物件よりも注意が必要です。　
　大学の周辺には、学生専用物件が多いのですが、少し離れると、一般物件がほとんどということになります。

物件の種別、構造（建築工法）　

　物件の種別は、一般的には、マンション、ハイツ、アパート、コーポ、学生会館、貸間・貸家などですが、地域や業者によって、呼び方が違っていたり、定義が若干異なっていたりしますので、種別は参考程度に考えていたほうがよいでしょう。　
　物件の構造（建築工法）は、主な区分として、鉄骨鉄筋コンクリート造（ＳＲＣ造）、鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）、鉄骨造（ＳＳ造）、木造（Ｗ造）があります。
　それぞれの構造の特徴については、『ダマされないための学生の部屋探しハンドブック』をご覧ください。

部屋数は全部で何室か？

　学生が住む物件には、部屋数の適正規模というものがあるのでしょうか？
　まず、家主が直接管理する物件の規模は比較的小さく、規模が大きくなると管理会社の管理が多くなることです。
　家主の直接管理と管理会社の管理のどちらがよいかは、一概には言えませんが、夜中にカギを失ったりしたときなどは、家主が直接管理している場合のほうが対応は早いでしょう。　
　次に、家主が管理していない小規模物件の場合には、管理面が行き届かないことがあるようです。
　仮に管理会社に依頼していても、たまに巡回見回りをするくらいが多いので、管理が不十分になる傾向があります。　
　チェックすべきポイントとしては、部屋数（＝入居者数）と設備条件の関係です。
　例えば、エレベーターがある場合には、１基当たりの部屋数は５０室以下が望ましいし、洗濯機が各室に置けない物件の場合は、コインランドリーは１台当たりの部屋数は１０室以下が望ましいのです。
　また、駐輪場、ゴミ置き場のスペースなどが、部屋数に見合っているかどうかなども要チェックです。

完成年と改築年　

　建物がいつ建築されたのかは、住まい探しをする人にとって、大きなポイントとなるでしょう。
　当然、築年数が浅い物件のほうが好まれる傾向があります。　
　第二のチェックポイントとしては、１９７５年（昭和５０年）以前の中高層物件は、管理がきちんとされているかどうかを確認しておく必要があるということです。
　つまり、その年代以前の中高層物件は、地下に受水槽が置かれており、水が汚染される事故が全国で多発していたからです。

契約年数は　

　一般の物件の契約年数は、「２年間」が多いのですが、学生専用の住まいの場合には「１年間」の方が「２年間」よりも多いようです。　
　礼金等がある地域では、２年契約の礼金は、１年契約の礼金と更新料を足したものよりも割安になっているケースが多くなっています。

間取図・広さ　

　間取図は、室内の設備の配置や広さなどを表した図面で、不動産広告には欠かせない図面ですので、皆さんも見たことがあるでしょう。　
　間取図の見方として、まず、知っておきたいのが、間取図は標準タイプのものであり、すべての部屋が同一ではないということです。
　ほとんど標準タイプの部屋が多い物件もありますが、中には、数種類のタイプの間取から成立している物件もあります。　
　次に、「広さ」の表示方法についてです。
　「広さ」に関する表示の仕方には、「壁心寸法」によるものと「内法寸法」によるものの２通りがあります。　
　「壁心寸法」というのは、境界壁の中心線とその反対側の境界壁の中心線に囲まれた部分の面積で、一般的な表示に使用されています。
　「内法寸法」というのは、壁の内側部分の面積で、不動産の登記簿に記載される面積です。
　ふつう、内法寸法は、壁心寸法よりも７～８％程度狭くなります。　
　学生の住まいの場合も、ふつう、壁心寸法により、「○○平方メートル」などと表示されるのですが、キッチンやバスルームなど、バルコニーを除くすべての部分を含んでいるので、今ひとつイメージできません。
　一応の参考までに書いておきますと、ワンルームの場合、１７～１９㎡なら居室は６～７帖ほど、２０～２２㎡なら同じく８～９帖、２３～２５㎡なら同じく１０～１１帖ほどの広さに該当するでしょう。　
　「○帖」という場合の基準となる畳の大きさについても知っておきましょう。
　畳の大きさは、京間（関西間）の１９１ｃｍ×９５．５ｃｍ（１帖当たり１．８２㎡）がもっとも大きく、続いて、中京間（名古屋間）の１８２ｃｍ×９１ｃｍ（１帖当たり１．６６㎡）、江戸間（関東間）の１７６ｃｍ×８８ｃｍ（１帖当たり１．５５㎡）、そして団地サイズが主に２種類あり、１７０ｃｍ×８５ｃｍ（１帖当たり１．４５㎡）と１６０ｃｍ×８０ｃｍ（１帖当たり１．２８㎡）などとなっています。　
　畳のサイズの違いにより、どれくらいの違いになってくるかといえば、例えば、団地サイズで８帖という場合、京間では５．６～６．４帖、中京間では６．２～７帖、江戸間なら６．６～７．５帖の広さに該当します。　
　ところで、不動産広告の基準としては、「１帖＝１．６２～１．６５㎡」という基準が採用されているのです。
　これは中京間よりも少し小さく、江戸間より少し大きいという不思議なサイズです。　
　しかし、実際には、このような不動産広告の基準通りに表示しているとは限りません。

各費用について　

　「家賃」は、部屋を借りるために、家主に支払う費用で、もっとも基本となるお金です。
　家主が企業であっても、家賃には消費税は一切かかりません。
　不動産を契約したときに支払う仲介手数料は、ふつう、家賃を基準にしています。
　家主が不動産業者に支払う「広告費」も同じ基準であることから、家主がその経費を抑える為に、家賃を比較的安くし、その代わり礼金や共益費を高めに設定していることもあります。
　従って、費用の比較をするには、
　年間の主要経費＜＝（家賃＋共益費等）×１２＋礼金等＋敷金＞を試算してみる必要があります。
　「共益費（管理費）」は、本来、共用部分の電気や水道、清掃、管理諸費用の実費を入居者数で按分した費用ですが、実際には、実費以上に高額な共益費を設定している場合もあり、そのような場合には、家賃に準じたものとして考えた方がよいでしょう。　
　「礼金」は、東京や京都など、慣習的に徴収している地域があります。
　住宅金融公庫の融資を受けるためには、礼金等の収受が禁じられているため、名目を代えて、実質的な礼金を収受しているケースもあります。　
　礼金の性格としては、一説によると、戦後の住宅難の時代、部屋を提供してくれたお礼に、店子が家主に支払ったお金の名残と言われていますが、物件の供給が過剰気味になった現代でも、依然として、礼金を収受している場合が多いのです。
　礼金は、法律上の根拠のないお金ですが、判例などでは、家賃の前払いという解釈がされているようです。　
　礼金がある地域において、時おり、「礼金なし！」を売り物にした物件広告が出ていることがありますが、なぜ、「礼金なし！」にしているのか、その理由を探ってみるほうがよいでしょう。　
　「敷金（保証金）」は、法律上の解釈としては、契約終了後、借主がすべての義務（家賃や共益費、公共料金等の未払いの費用、原状回復の費用等の支払い）が確実に終わるまで、預かっているお金で、人質のようなものです。　
　「敷金」は、借主の未払いや故意・過失等による部屋の破損・汚損がなければ、そのまま返却されるのが筋ですが、返却される実際の金額は、マンションで半額以下、アパートで半額程度、貸間でほぼ全額というケースが多いようです。　
　「保証金」は、敷金と似たものですが、退去時に「敷引き」あるいは「償却」と称して、一定割合の金額を無条件に引かれた残りが返却されることが多いのです。
　保証金は、大阪・神戸など一部の地域で使われているものですが、通常、敷金方式をとっている地域でも、事務所などの契約については保証金方式がふつうです。　
　「更新料」は、礼金などを徴収している物件で契約を更新する場合に、家主が借主から徴収している慣習上のお金で礼金の一種です。
　ふつう、礼金と同額以下で、地域により、家賃の１ヶ月～２ヶ月程度の相場があります。　
　「設備費」や「設備維持費」などは、共益費などとは異なり、共同部分の経費負担ではなく、各個室の設備の設置・維持費用を入居者に負担してもらおうという意味で請求されているもので、一部の物件に採用されています。
　支払う側から言えば、家賃や共益費の一種と考えてもいいでしょう。　
　「保険料」は、通常、借家人賠償責任保険や火災保険のことです。
　火事や漏水などの事故などがあった場合に、家主への賠償責任をカバーするために加入するものです。
　物件や管理会社によっては、加入が義務づけられていることもあります。
　しかし、パンフレットなどには、そういうことはあまり書かれていないことが多いのが実情ですので、契約の前に確認が必要です。
　費用としては、年間５千円～１万５千円ほどの広がりがありますが、内容的にはさまざまで、家主の賠償責任だけでなく、自分の家財への補償が入っているものと入っていないものがあります。　
　火災保険に関しては、もし、加入が義務づけられておらず、大学に生協がある場合には、「学生総合共済」の「火災共済」への加入がお勧めです。
　なぜなら、費用が４年間で６千円弱という安さなのに、家主への賠償責任が１千万円まで、自分の家財も１５０万円まで補償されるからです。
　なお、火災保険は複数加入していても、別々に補償されません（合計して満額補償となります）ので、注意が必要です。　
　また、一部の物件（部屋数が多い場合がほとんどです）には、「ゴミ処理費」などと称する費用を徴収しています。
　この場合、その多くは、業者による毎日回収が行われています。

浴室の種類　

　浴室の種類としては、「セパレートタイプ（ＳＢ）」、「（３点）ユニットタイプ（ＵＢ）」、「共同風呂」、「共同シャワー」、「風呂なし」の５種類があります。　
　「セパレートタイプ」というのは、もっとも人気のタイプで、その多くは、浴室とトイレが独立して設置されており、浴室には洗面台が併設されているタイプです。
　浴槽の外で身体を洗う日本式の浴室です。
　最近、人気が高いのは、浴室、洗面所、トイレがそれぞれ独立した、｢完全セパレートタイプ｣のものです。　
　「（３点）ユニットタイプ」は、ホテルの浴室と同様に、浴室内に、浴槽・洗面台・トイレの３つがあるものです。
　１９９３～４年頃までの物件は、ほとんどがこのタイプです。
　浴槽の中で身体を洗う西洋式の浴室です。
　セパレートタイプとユニットタイプを比べると、一般的な使い勝手の面では、セパレートの人気が高くなっています。
　しかし、一般的なセパレートでは、浴槽の外で身体を洗うことから、翌朝などに洗面台に行くときに浴室の床が濡れていることが多く、その点を嫌ってユニットタイプを選ぶ人もいます。
　また、シャワーなどでトイレの掃除がしやすいという点でユニットタイプを選ぶ人もおり、誰もがセパレートタイプを希望するわけではありません。
　セパレートタイプとユニットタイプのシェアを比べると、ユニットタイプの方が多い地域がほとんどでしょう。　
　学生アパートの中には、各室に浴室がない代わりに、「共同風呂」が設置されていることがあります。
　この場合に確認しておきたいことは、共同風呂が利用できる条件（毎日入浴できるのか、利用時間帯はどうなっているのか、利用料金はいくらか、利用料金は利用した分だけ支払うのか、それとも月額で決まっているのかなど）です。　
　共同風呂がなく、共同で利用するシャワーが設置されている物件もあります。
　この場合にはコインシャワーが多いようです。　
　風呂が設置されていない場合には、近隣にある銭湯を利用することになります。

キッチンに関する情報　

　学生の住まい、特に学生マンションには「ミニキッチン」が設置されていることが多くなっています。
　このミニキッチンは、冷蔵庫や電子レンジの設置スペースも含み、コンパクトに設計されたキッチンで、電気コンロが設置されていることが多いのです。　
　問題は、キッチンそのものの幅が９０センチほどで、内側寸法は８６センチほどしかないことです。
　要するに、電気コンロとシンクのスペースだけで、まな板を置くスペースがほとんどないのです。
　従って、うたい文句と違って、しっかりと自炊をしようと考えている人には不向きです。
　まな板を置くためには、最低でも１２０センチ幅のキッチンがほしいものです。　
　また、コンロの種類には、大きく分けると「ガスコンロ」、「電気コンロ」、「電磁コンロ」の３種類があります。　
　「ガスコンロ」は、いまさら説明するまでもないほどですが、都市ガスとプロパンガスの違いを確認しておかなければなりません。
　また、都市ガスの場合には、ガスの規格が地域によって異なっていますので、ガスの規格も確認しておかないと、実家付近で購入したガスコンロが、下宿先では使えないということも多いのです。　
　「電気コンロ」は、いわゆるホットプレートと同じで、電熱で調理を行うものです。
　安全性は、ガスコンロよりも高いといわれていますが、「火」が見えないため、慣れないと火加減調整が難しく、自炊をする人の人気はもう一つです。
　最近の物件では、電気コンロでもガスコンロ以上に早くお湯が沸くような高性能のヒーターが出てきていますが、古い物件の場合には、火加減調整のレバーすらなく、「ＯＮ」と「ＯＦＦ」しかないものもあります。
　電気コンロのある古い物件では自炊できないと考えた方が無難でしょう。　
　電気コンロと似て非なるものに「電磁コンロ」があり、一部の物件に採用されています。
　これは、鉄板が熱くならないので、「火傷をしないので安全性が高い」という宣伝がされていますが、電磁波漏洩問題の研究者からは、「電子レンジの前扉を開けた状態で使用するのと同じで危険性が高い」というような指摘もあります。
　そのうえ、調理できる器具が限定されるという問題もあります。
　積極的にお勧めできるものではありません。　
　このように、コンロ類の種類はいろいろありますが、学生の住まいのほとんどは、「１口コンロ」です。
　ほんの一部に「２口コンロ」がある程度です。　
　電気コンロや電磁コンロの場合は、そのほとんどが備えつけられていますが、ガスコンロの場合には、「ガスコンロが最初から設置されている」場合、「ガスコンロを持ち込む」場合、そして、「ガスコンロの持込が原則だが、前の入居者が残していったコンロがある」場合の３通りがあります。
　必ず、家主や管理会社に確認しておかなければなりません。　
　ミニキッチンが流行した頃、キッチンキャビネットの中に、ミニ冷蔵庫が設置されていることがよくありました。
　うたい文句は、「冷蔵庫まで付いているので非常に便利」というようなものでしたが、実際には、「非常に不便」でした。
　現在のミニキッチンには、ミニ冷蔵庫はまずついていません。

洗濯機に関する情報　

　洗濯機に関しては、主に、次の６種類があります。　
　第一は、「システムランドリー」というものです。
　これは、洗濯機と乾燥機がセットになって、物件の設備として備えつけられているものです。
　ただし、一部の物件では、日当たりが悪すぎたり、もの干し場がなかったり、あるいは、ハトの糞公害のためなどで、洗濯物が干せないために、しかたなくシステムランドリーにしていることもありますので要注意です。　
　第二は、「室内設置可」（「室内置場あり」）です。
　洗濯機は設置されていませんが、洗濯機の置場スペース（防水パンがあります）が室内に確保されているというものです。
　システムランドリーを除くと、もっとも人気のあるタイプです。　
　第三は、「室外設置可」（「ベランダ等設置可」、「室外置場あり」など）です。
　洗濯機の置場が、ベランダなど、部屋の外に確保されているというものです。
　「室内設置可」に比べると、人気が落ちます。
　その理由は、室外だと、洗濯時間によっては騒音の苦情がくることがある、洗濯機が風雨で汚れがちになる、洗濯物が盗まれる場合があるなどが挙げられています。　
　第四は、「コインランドリー」です。
　１００～２００円のお金を入れて利用する共同設備です。　
　第五は、「共同洗濯機」です。コインランドリーと似ていますが、通常は、共同で利用できるように、家主が無料で設置した洗濯機のこととして区別しています。　
　最後に第六として、「洗濯設備なし」があります。
　この場合には、近隣のコインランドリーを利用するしか方法はありません。
　貸間などに多いタイプです。

電話設備に関する情報　

　電話設備に関するものには、主に、次の７種類のものがあります。　
　まず、もっとも多いのが、「引込可」というものです。
　電話加入権を準備し、ＮＴＴによる工事を経て、電話が通じるようになる物件です。　
　第二は、「専用（電話）」です。
　これは、各室専用の回線と電話機が最初からセットされているもので、電話機が建物の玄関のオートロックと連動しているものもあります。
　電話加入権を用意する必要はありませんが、電話の基本料や通話料以外に、電話機の使用料金が必要なこともあります。
　問題点としては、インターネットに接続できなかったり、ＮＴＴの各種サービスに加入できなかったり、新電電会社の契約が結べなかったりする場合があることです。　
　第三は、「専用回線」です。
　「専用（電話）」と似ていますが、電話機自体は自分の好きなものを選べるタイプのものです。
　ただし、オートロックと連動している物件では、電話機をすぐにつけないと、引越しのトラックなどが来ても、連絡できないというケースもあります。
　やはり、電話の基本料・通話料以外に、専用回線の使用料が必要な場合があります。　
　第四は、「リース」です。
　これも、「専用（電話）」、「専用回線」と似ており、家主や不動産業者によっては、区別しないで呼んでいることもありますので注意が必要です。　
　電話リースというのは、電話回線や電話機の設備をリース契約で借りるというものです。
　従って、電話の基本料・通話料以外に、電話リース料金がかかってきます。「専用（電話）」、「専用回線」、「リース」のいずれも、利用しようがしまいが、料金が請求されるというのが一般的です。
　第五は、「専用カード式」などというものです。
　これは、専用のプリペードカード（テレフォンカードとは異なります）を事前に購入すると、各室の電話が支払った分だけ使えるというものです。
　滅多にない方式です。
　第六は、「呼び出し」です。
　貸間や学生寮などで一部に残っているもので、各室に電話回線を引くことが禁止されており、かかってきた電話を取り次いでくれるものです。
　原則として、受信専用ですので、実際には、携帯電話の利用が多く、ほとんど利用されることはありません。
　第七は、「公衆電話」です。説明は不要でしょう。

冷暖房に関する情報　

　冷暖房に関する設備の種類には、「冷暖房（エアコン）」、「冷房（クーラー）」、「暖房」、「（冷暖房）設置可能」、「（冷暖房）なし」などがあります。　
　冷暖房（エアコン）は、マンションのほとんどに設置されるようになってきています。
　築年数の古い物件には、冷房（クーラー）やウインドファンが設置されていることがあります。
　暖房（のみ）というのは、滅多にありません。
　注意が必要なのは、エアコン等が設置されていない場合です。
　このような場合、エアコンを設置することが可能なところと、設置の許可をしてもらえないところがあることです。
　なお、冬季には、通常、石油ストーブ等の持込ができません。
　その主な理由は、家主が火災を心配するからですが、ワンルームマンションなどの場合には、仮に石油ストーブ等の持込が可能であっても、使用するのは危険です。
　なぜなら、ワンルームマンションで石油ストーブなどのように、室内空気を汚染する暖房装置を使用すると、１時間に数回もの換気を行わないと一酸化炭素中毒になってしまう恐れがあるからです。

門限の有無と時刻　

最近の物件には、ほとんど門限がありません。
　一部の女子専用物件や家主と同居する貸間タイプの物件に残っています。もし、門限等があれば、その時刻を確認しておく必要があるでしょう。

電気・ガス・水道に関する情報　

　電気・ガス・水道などの設備には、その費用の請求の仕方が、「メーター制」、「小メーター制」、「定額制」、「共益費に含む」などの種類があります。

建物の玄関がオートロックかどうか　

　建物の玄関がオートロックドアになっている物件があり、女性に一定の人気があります。
　家主や管理会社も、防犯上有効なものとして、安全性をうたい文句にしています。　
　しかし、オートロックドアの安全性は完璧とは言いがたい面があります。
　例えば、いくらオートロックドアであっても、入居者の後に続いて入ってくれば、誰でも入ることが可能です。

駐輪場・駐車場　

　「駐輪場」は、ほとんどの物件にあり、駐輪費用は無料であることがほとんどですが､一部に有料という場合もあります。　
　「駐車場」がある場合、通常、部屋の契約とは別です。　
　バイクなどについては、いわゆるミニバイクは駐輪可能でも、中型や大型バイクについては、駐輪できない場合があります。
　特に､住宅地内では、近隣との関係で、中型以上のバイクは駐輪できないことが多くなっています。
　また、ミニバイクまでは無料でも、中型以上になると駐輪料金を徴収されることが多いようです。

管理体制　

　管理の仕組み・体制としては、物件資料の上では、「オートロックシステム」、「２４時間管理」、「管理人勤務」程度に区分されているようですが、実際には、さらに細かく区別することができます。　
　「オートロックシステム」は、前に述べたシステムですので、ここでは詳しく触れません。　
　「２４時間管理」は、カギの紛失やさまざまなトラブルなど、管理上の問題が発生したときなどに、管理会社が２４時間いつでも対応してくれるシステムです。
　通常は、ビルメンテナンス会社が電話を取り次いで、必要なところに連絡を入れてくれるようになっていることが多いようです。
　２４時間対応してくれるからといっても、すべてを無料で対応してくれるわけではありません。　
　「管理人勤務」については、さらに、「管理人住込み」、「管理人常駐」、「管理人定期的勤務」、「管理人巡回管理」、「家主管理」などに細分することができます。　
　「管理人常駐」では、日中の時間帯（９時頃～１７時頃）のみ、勤務しています。　
　「管理人定期的勤務」は、毎日というわけではないのですが、定期的に（週に２～４回程度が多い）勤務しているものです。　
　「管理人巡回管理」は、いくつかの物件を巡回しながら、主に清掃業務を中心に管理を行うもので、現実的には､「管理人不在」と表現されているはずです。　
　「家主管理」というのは、管理会社の社員や委託管理人が管理を行うのではなく、家主が直接的に管理を行っているものです。家主管理は当たりはずれが大きいものです。　
　管理人がいなくでも、家主が物件の近くに住んでおり、緊急事態の際にはきちんと対応してくれる場合は、それほど大きな問題はないかも知れません。
　しかし、家主が近くに住んでいるからといっても、「管理はすべて管理会社に任せている」というような場合には、結局、管理会社に連絡せざるを得ないということもあります　
　意外に知られていないことですが、「管理人室がある」ことと、「管理人がいる」ことはまったく別の事柄だということです。

預かりロッカー　

　一人暮らしをする人にとって、宅配便を受領するのはけっこう面倒なことです。
　そこで、一部の物件では、預かりロッカーを設置しています。
　これは、外出しているときでも、宅配便の荷物を自動的に預かっておいてくれるロッカーです。
　荷物が入っていれば、部屋番号が表示され、オートロックキーで荷物を取り出すことができます。
　自室でも点灯ランプなどで荷物が入っていることを知らせてくれます。

エレベーターの有無　

　建築基準法では、エレベーターの設置義務があるのは６階以上の建物だけです。
　学生マンションの場合、設置・維持コストを考えて、５階建てまでなら普通はエレベーターを設置しませんが、家主などが上部階に住んでいる場合には、「家主の都合で」エレベーターを設置している場合もあります。　
　エレベーターの台数は、入居者５０人に１基が標準です。
　部屋数の多い物件では、入居者数とエレベーターの台数の比率を確認しておきましょう。　
　また、最近では､ストーカー対策などの一環として、エレベーター内にテレビカメラが設置されているケースもあります。
　テレビカメラはあるほうがよく、しかも、そのモニターテレビがエレベーター近くにあるものは、被害の「抑止力」として威力を発揮するでしょう。
　チェックしておきたいポイントです。　
　エレベーターが設置されている場合、設置されていない場合よりも、共益費が高額になる傾向がありますので、共益費等も必ず確認した方がよいでしょう。

取引態様

　不動産の広告には、不動産業者がどういう立場で契約に関わっているのかを明記する義務があります。　
　まず、もっとも一般的なのが、「仲介」です。
　これは、貸主と借主の間に立って斡旋する場合で、仲介手数料が必要となります。
　第二は、「貸主」です。
　物件を直接貸す場合ですので仲介手数料はかかりません。
　第三は、「代理」です。
　これは、貸主から代理権を得て家主に代わって契約を交わします。
　仲介ではありませんので仲介手数料はかかりません。

所有者と貸主

　通常、物件の所有者と貸主は同じです。
　しかし、管理会社が所有者から物件を丸ごと借り切り、それを転貸して、自ら貸主となって入居者を探すような場合（一棟借上げ契約とかサブリース契約などと言います）や、所有者が高齢のため、その息子さんなどが貸主となっているようなこともあります。
　このような場合には、所有者と貸主が異なる場合があります。

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